１．集学的治療体制と標準的治療の提供

肺がん、胃がん、肝がん、大腸がん、乳がんなど、我が国に多いがんに対して、手術、放射線治療、化学療法、緩和ケアを組み合わせた（＝集学的）治療を、ガイドラインに準じて患者さんの状態に応じた治療を行います。

２．化学療法の提供

急変時にも入院できる診療体制があること。また、化学療法の治療内容を委員会設置により組織的に管理していきます。（当院の外来化学療法のページ）

３．緩和ケアの提供

緩和ケアチームを設置して、患者さんの状態に応じた適切なケアの提供、情報提供、退院後の指導、相談窓口の設置により、患者さんと共にケアについて考えていきます。（当院の緩和ケアのページ）

４．病病連携・病診連携室連携の協力体制

地域の医療機関と、がん患者さんの受入れ・紹介をはじめ、集学的治療方法に関する相談など協力体制を整備すること。また、地域連携クリティカルパス（診療計画を体系化した表）を作成して、必要に応じて地域の医療機関と共同の診療計画を立てていきます。

５．セカンドオピニオン提示が出来る体制

セカンドオピニオン、つまり、診断や治療方法について、主治医以外の第三者の医師が提示する意見のことを言いますが、患者さんからのセカンドオピニオンの依頼に応じる体制を整えています。（当院のセカンドオピニオン外来のページ）

６．専門的な知識や技能を有する医療従事者を配置すること

放射線療法、化学療法、緩和ケアチーム、精神領域、病理診断などにかかわる、医師をはじめとした、薬剤師、看護師、診療放射線技師、臨床検査技師の適切な配置が求められています。

７．施設としての要件

年間入院がん患者数が、年間１，２００人以上であること。放射線治療機器を持ち、外来化学療法室、集中治療室があること。がん患者や家族が心の悩みを語り合うための場を設けることが望ましいとされています。（当院の放射線治療のページ）

８．研修の実施体制

がん医療に携わる医師を対象とした緩和ケアに関する研修会を毎年定期的に実施することや、湘南西部医療圏のがん医療に携わる医師等を対象とした放射線療法・化学療法の推進や緩和ケアに関する研修も行うこととされています。

９．情報の収集・提供体制について

がん医療に関する相談支援を行う部門を設置し、がんに関する相談支援を受けられることを提示したり広報することが求められています。（当院のがん相談のページ）

（参照元：がん診療連携拠点病院等の整備について（令和４年８月１日健発第0801第１６号））